高温多湿の梅雨から夏場がピークというイメージがあるダニ。

生息しやすいのは夏だが、「ダニアレルゲン」となるフンや死骸は、これからがピーク。

ぜん息や鼻炎などのアレルギー症状の原因となる。

対策と予防をご紹介。

〈まずは増やさないこと！〉

いったん増えたダニは完全には駆除しにくい。普段からダニを増やさない環境づくりを。

・こまめに換気し湿度を下げる。

・ソファやクッションを布製から革製にするのも効果的。

・布団は起きたらあげておく。

〈駆除は丸洗い：○　天日干し：△〉

天日干しは湿気を取りのぞけるが、熱での死滅は期待しにくい。また、生きたダニが減っ

ても、肝心なのはフンや死骸の除去だ。

・秋冬物の寝具は使う前に洗濯し、乾燥機を使用する。ランドリーや、丸洗いしてくれるサービスを利用する手も。

・洗ったり乾燥したりした後は、掃除機をかけて残った死骸やフンを吸い取る。

・アレルゲンが舞い上がると吸い込みやすくなるため、布団を敷くのは就寝３０分前までに、換気をしながら。

・ぬいぐるみは買う前に洗えるものか確認を。

（９月２６日　朝日新聞）

コンタクトレンズは、「高度管理医療機器」であるにもかかわらず、購入する度に眼科を受診している人は、全体の４割。カラーコンタクトでは２割にも満たないことが日本コンタクトレンズ協会の調査でわかりました。

購入の都度受診しない理由の第一位は、「目に不具合を感じていない」。次いで、「お金がかかる」、「近くに眼科がない」と続きます…。

最近はインターネットなどでの購入者が増加。購入の手軽さを売りにする販売店も多く、厚生労働省は去年９月、販売業者に対して、病気のリスクを説明することや、「検査の必要なし」といった宣伝をしないよう通知しました。

コンタクトレンズは使い方を間違えると健康被害を招きます。購入時には必ず眼科受診を！

（９月１９日　日経新聞）

青色光は目の疲れやまぶしさにつながるとされる一方で、集中力を高める効果があるとされる。

眼鏡レンズメーカーの東海光学は、早野順一郎教授（名古屋市立大大学院医学研究科）との共同研究により、「心(こ)冴(こ)ブルー」を開発。

他の色を抑える事で相対的に青色光を透過させるレンズだ。パソコンで情報処理させたところ反応速度が上がり、集中力の向上をうかがわせたという。

開発チームの金川幸子統括リーダーは、「勉強など集中して取り組む作業を支える商品になるといい」と期待する。価格は税抜きで￥12.800。

（９月１３日　中日新聞）

生命保険会社が売り出す「先進医療保障」で、白内障手術の支払いが急増している。

先進医療にあたる「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」では、実施自体が2016年7月からの1年間で約1万4千件と、5年前の3.5倍に上った。

高額の自己負担が必要になることもある先進医療。各社が月100～500円程度で保障する商品を販売しており、医療保険につける特約の形が多い。

医療機関側も、医療費負担が減るとして生命保険の利用を勧めるなどし、術件数が増えた。

白内障では多くの商品が加入後すぐの支払いを認めており、想定以上の支払い増を受けて白内障を保障から除外する保険会社も出てきている。

しかし先進医療の保障をうたっていながら例外をつくる対応には反発もあり、今後の動きが注目される。

（９月５日　朝日新聞）

iPS細胞から角膜の細胞を作り、移植して角膜を再生する臨床研究の実施を、大阪大の西田幸二教授チームが学内審査委員会に申請した。

初会合が今月２２日に開かれ、継続審議となっている。

今後認められれば厚生労働省に申請し、２０１８年度中に実施を開始、２０２３年ごろの実用化を目指す。

計画では、角膜が濁って視力障害などをきたす角膜上皮幹細胞疲弊症の重症患者４人に移植し、安全性や有効性の検証を行う。

実用化され、視力障害がある患者の救済につながることが期待される。

（８月２３日　中日新聞）

イヌはしゃべらないので、正確な視力は測れません。ただし、大まかに見えているかどうかを確認できる方法はあります。

• イヌの目の前に急に手を出す。

→見えていれば怖がって目をつぶる

• 落ちても音がしない、綿のボールを落とす。

→見えていればボールが落ちるにしたがって目も動く

• 家具などで迷路を作る。

→見えていればぶつからずに動ける

• 抱っこしながら机に近づける。

→見えていれば前足を机の上につこうとする。

（迷路での方法以外は、ネコでも同じ方法で調べられます。）

ちなみに、目の構造や目のまわりの筋肉の性質から、猟犬を除く多くの犬は１メートルぐらい先までしかはっきり見えないと考えられています。

イヌは嗅覚で４割、聴覚で３割の情報を得ていて、視覚からの情報は２割程度と考えられているので、慣れた家の中なら、見えなくても問題なく生活できます。

(8月4日　朝日新聞)

【Ｑ.】

40年前からハードコンタクトを使用しています。10年ほど前から目に痛みを感じるようになり眼鏡を使っています。加齢によるものか目そのものの不調か、気になっています。

【Ａ.】

①まず加齢による涙の分泌量の減るドライアイが考えられます。レンズと角膜の間でクッションの役目を果たしている涙の量が減ると、角膜に傷が出来て痛みを感じます。

②二つ目にレンズの汚れも考えられます。洗浄液との組み合わせが悪いと汚れが落ちにくく、それが角膜を傷つけます。

③上まぶたが垂れ下がる眼瞼下垂の可能性も。コンタクトとの動きが悪くなり、まばたきの間にレンズと角膜の間に入る涙の交換が悪くなります。

【治療法は…】

ドライアイの場合は目薬を一日に数回使って不足している涙を補います。傷が多いレンズは新しいものに交換します。眼瞼下垂では垂れ下がった瞼の影響を抑える為、小さいレンズに変更します。眼瞼下垂手術も選択肢の一つです。

【日常での注意点…】

ハード、ソフトを問わず、３か月に一回程度、眼科医の診察と目の検査を受けて下さい。

（7月25日　朝日新聞）

「ロービジョンケア」。視力の低下やモノが重なって見えるなど、見えにくさが治療をしても改善せず、日常生活に支障が出る人を支援する取り組みのことです。

米国の基準では、左右の良い方の矯正視力が0.1以上0.5未満をロービジョン、0.1以下を失明と定義しています。日本眼科医会がこの基準で推計したところ、国内のロービジョン人口は約145万人、失明は約19万人とされました。

高齢化に伴い、その数は今後さらに増えると予測されています。

読み書きに支障が出る場合、自分に合ったルーペや拡大読書器の選択。歩行に支障がでる場合は白状を使った歩行訓練など、残った視機能を最大限に生かせるよう、補助具や福祉サービスを利用して生活しやすくすることがロービジョンケアに含まれます。

眼科ではロービジョン外来を行う診療所も少しずつ増えては来ましたが、医療・福祉・教育のつながりが弱く、十分なケアを実施できない状況がみられました。

これを打開しようと、東京都眼科医会は1月、生活訓練や就労支援の団体、盲学校などの教育機関、用具や眼鏡を販売する団体とネットワークを立ち上げました。

関係団体の連絡先をまとめた印刷物を患者に手渡し、支援の普及に力を注ぎます。

その他の都道府県の眼科医会も同様に、冊子やホームページで情報を提供しています。

見えにくい人向けの様々な用具や機器の展示・販売を行うショップなどを紹介。

また近年は、見えにくい人向けのパソコンのソフトやスマホのアプリも続々登場しています。

問い合わせ・検索は下記を参考

日本ロービジョン学会

日本眼科医会

日本点字図書館わくわく用具ショップ（用具の展示・販売）

日本ライトハウス情報文化センター（用具の展示・販売）

東京都障害者ＩＴ地域支援センター（ソフト・アプリの情報）

（7月４日　朝日新聞）

ヒトの毛穴に生息する「ニキビダニ」。主に顔に見られるので、「顔ダニ」とも呼ばれます。誰の皮膚からも見つかり、いること自体は当たり前だそうですが、免疫力の低下や、濃いメークで蓄積した汚れ、皮脂の過剰分泌、副腎皮質ホルモンの長期使用…などで過剰に繁殖すると、ニキビの原因になります。

同じダニがまつげの毛根周辺で過剰に増え、トラブルを起こすことがあります。

通称、「まつげダニ」。

目の乾きや疲れ、ゴロゴロする違和感、目が重いといったドライアイに似た症状や、まつげが抜けやすくなるといった特徴があります。

ものもらいになりやすくなるほか、アレルギー性結膜炎を発症することも。

予防・治療ともに、まぶたを清潔にすることにつきます。目薬は効きません。

まぶたの縁にあるマイボーム腺は、涙の蒸発を抑えるための油を分泌する部分。ホットタオルなどで目の周囲を温め、詰まった油を溶かしましょう。

まつげの毛根周りは、指の腹で優しくマッサージするように洗います。

栄養ある食事や十分な睡眠など、生活を整える事も重要です。

（６月１６日　日経新聞）

疲れ目や乾きなどで、点眼薬を使う人も多いはず。正しい使用法の紹介です。

まずは回数ですが、基本的に「一滴」で十分。確実に目に入ったなら、あふれたからと言って二滴以上さす必要はありません。容量が５ｍｌのものであれば、両目に毎日一回ずつ点眼したとして、約一か月分の目安です。

次に保存期間。一度開封したら、防腐剤が入っていないものは一週間、病院で処方されたものは一か月をめどに新しいものに替えて下さい。成分の変性や細菌による汚染の可能性があるからです。開封しなければ、ラベルに記載された消費期限まで使用可能です。

一度ご確認を！

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（6月１２日　中日新聞）